新体制のJMAが日本のドローン教育に革命をもたらす

新しいリーダーシップのもとで進化するJMA

岡山県に本拠を置く一般社団法人日本マルチコプター協会（JMA）は、2026年4月に実施した社員総会で、新たな役員体制へと移行しました。これまで理事長を務めていた工藤政宣氏は会長職に就任し、新たに上高寛之氏が理事長に就任しました。

この新たな体制の下、JMAはさらに充実した教育事業を展開していく方針を示しています。JMAは、国土交通省に登録された講習機関として、国家資格である「一等・二等無人航空機操縦士」の資格取得講習を日本全国の28カ所で行い、更新講習にも対応しています。

教育の深化へ

新理事長の上高氏は、JMAの教育プログラムの拡充に力を入れており、国家資格講習に必要なeラーニング教材やテキストの開発・販売を積極的に行っています。JMAドローンスクールでの教育に加え、全国のドローンスクールや講習事業者向けに教育コンテンツを提供することで、受講者の学習体験を向上させています。

さらに、国家資格対応テキストは高等学校や専門学校にて採用されており、JMAが監修・制作する教材はますます多くの教育機関で活用されるようになっています。学校現場でもドローンやプログラミングを使った教材が利用され、次世代のテクノロジー教育が進むことに貢献しています。

資格取得から人材育成まで

JMAにとって、国家資格制度の普及は重要です。ドローン操縦者には資格の取得だけではなく、その後の安全運航を続けるための教育や更新講習が求められる時代になりました。新理事長体制に移行した背景には、このようなニーズに応えるための体制強化があります。

工藤前理事長は、今後も会長としてJMAの成長を支援しながら、水上ドローン「マリンドローン」の開発に取り組むとしています。

未来に向けた展望

上高理事長のもと、JMAは国家資格講習の充実と更新講習、教材開発などを進め、全国に広がる講習ネットワークを強化していく計画です。また、eラーニング教材や講習用テキストの開発など、教育事業の核となる部分にさらなる注力を加えていきます。この体制の再構築によって、受講者に質の高い教育環境を提供することが期待されています。

法制化が進む国家資格制度のもとで、JMAは全国の受講者や提携スクールに対し、質の高い教育を提供するための活動を続けていきます。

JMAは、ドローン業界の人材育成や安全運航の普及に貢献するため、資格取得から更新講習、学校教育、次世代人材育成にかかる一貫した支援体制を整えています。これからの取り組みにも注目です。