様々な企業が支援するドローンの災害対応訓練「柱島訓練2026」
2026年9月15日から17日まで、山口県の離島・柱島にて災害対応の実践研修「柱島訓練2026」が開催されます。この訓練は、一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(DBA)と株式会社キンシュウの共催によるもので、ドローン事業者向けに特化した内容になっています。
ドローンを使った本格的な訓練
この実践研修では、参加者はドローンを活用して実際の災害現場で必要となるスキルを学ぶことができます。特に、電源や通信を自前で立ち上げるなど、被災地に負担をかけない訓練が行われるため、実際に使える知識や技術を習得できる点が魅力です。
協賛企業の重要な役割
本研修を支える企業として、DICプラスチック株式会社が協賛しています。この会社は、参加者が使用する折りたたみ式ヘルメット「IZANO2」を提供し、災害時における頭部保護を確実にします。また、他にも一般社団法人ドローン操縦士協会(DPA)や一般社団法人MASCとも協力し、設営や実施をサポートしています。
訓練プログラムの詳細
この柱島訓練は、全て野営型で行われ、2泊3日の間にさまざまなミッションが用意されています。具体的には、初日に物流用ドローンを使って機材を搬入し、2日目には夜間飛行や赤外線運用など、3チームに分かれてのローテーション訓練が行われます。また、最終日には全ての業務を統合した演習が行われ、参加者は実践に基づく技術を学べます。
参加資格と申し込み方法
この訓練に参加するためには、ドローンライセンスを保有し、100時間以上の飛行経験が必要です。参加費用は55万円(税込)で、チームの場合は110万円(税込)で受け付けています。申し込みは2026年8月31日までとなっているので、興味がある方は早めにお申し込みください。
最後に
「柱島訓練2026」は、災害対応の技術を身につけたいドローン事業者にとって貴重な機会です。実際の現場を想定したトレーニングを通じて、次の災害に備える準備を整えましょう。 詳細については公式ウェブサイト(https://www.dronebiz.pro/hashirajima/)をご覧ください。
このプログラムに参加することで、日常の業務に役立つスキルを習得し、実際の災害時において迅速かつ的確な対応ができる人材となることを目指しましょう。