岡山大学の調査が示す救急医療の現実と患者の希望のギャップ

岡山大学の調査が明らかにした救急医療の現実

心肺蘇生をしないことを願う患者の声が、救急医療の現場で適切に反映されていないという現状が浮き彫りになりました。国立大学法人岡山大学の研究チームは、全国の消防本部の調査を行い、心肺蘇生に関する取り組みを明らかにしました。この調査からは、医療現場と患者の間に存在する大きなギャップが見えてきました。

調査の背景と目的

近年、がんや老衰などの終末期を迎えた患者が増加する中で、「心肺蘇生を望まない」という意思を持つ人が多くいます。しかし、実際に心停止が発生した際、救急隊はこの意思を尊重せずに心肺蘇生を行う傾向があります。この研究は、救急隊がこのような状況でどのように対応しているかを探るものでした。

調査結果

全国791の消防本部に調査を行った結果、心肺蘇生を中止するための具体的な「手順」が整備されている消防本部は約半数にとどまることが分かりました。さらに、手順を持っている本部の中でも、その半数以上が1年間にその手順を活用していないという結果が出ています。これは、ルールが存在しても実際には使われていない現状を示しています。

また、心肺蘇生を望まない意思を示していた患者の約7割が、救急隊によって心肺蘇生を受けた状態で病院に搬送されていることも明らかになりました。

医療現場に求められる対応

これらの結果から、救急医療における「意思尊重」の重要性が再認識される必要があります。単にルールを制定するだけでなく、医療従事者がそれを実行できる体系を構築することが、この問題を解決する鍵となります。患者やその家族が望む最期を穏やかに迎えられる環境を整えることが、今後の救急医療に求められる役割です。

田邉綾客員研究員の考え

田邉綾客員研究員は、「心肺蘇生は救命に有効ですが、身体的な負担も伴う。患者の最後の願いを尊重こそ、救急医療が果たすべき責任である」と述べています。また、「もしもの時の対応については、事前に話し合うことが重要」と強調し、患者と家族があらかじめ希望を確認し合うことが必要であると提言しています。

研究が掲示された広報

この研究成果は2026年9月1日に、国際医学誌『Resuscitation Plus』にオンラインで掲載されました。救急医療の現場で直面する課題に対する理解と、その改善にむけた議論が広がることが期待されています。

今後の展望

岡山大学の研究チームの調査結果は、これからの救急医療の在り方を考える上での貴重な資料となります。地域医療の質を向上させるためには、救急従事者、医師、介護施設、そして家族が一体となり、患者の望みを叶えるための仕組みを整えていくことが求められます。これにより、患者が本当に望む形での医療が提供される社会を目指すことができるでしょう。