災害から学ぶ訪問看護の新たな備えとBCP実効性

災害から学ぶ訪問看護の新たな備え

毎年、台風や大雨、地震など自然災害が発生し、多くの人々に影響を与えています。特に医療現場では、災害時における事業継続の重要性が一層高まっています。そんな中、岡山県倉敷市真備町の「訪問看護ステーションあんど」は、2018年の西日本豪雨を経て、BCP（事業継続計画）を見直す重要性を痛感しました。

2018年西日本豪雨の教訓

当時、訪問看護ステーションあんどは、まさに天井まで水没するという甚大な被害を受けました。訪問看護の管理者である浅沼節子さんは、「記憶を頼りに利用者の安否を確認するしかなかった」と語ります。この経験から、情報の重要性と備えの必要性を深く実感しました。

災害時には、職員とその家族の安全を確保し、利用者の生活を守るための備えが必要です。しかし、形骸化したBCPでは現場の命綱を断ちかねないことを身をもって知りました。

BCP義務化とその実効性

2024年4月から、訪問看護ステーションにおけるBCP策定が完全に義務化されます。これを機会に、各事業所において実際に機能するBCPが整備されているか、見直しを行うことが求められています。「災害時には、事業所職員の命と安全を第一に守る」という基本方針を実現するためには、定期的な確認が不可欠です。

自然災害用BCPのポイント

一般社団法人全国訪問看護事業協会が掲げる自然災害用BCPでは、以下のチェックポイントが示されています。
1. スタッフの安全確保
2. 利用者の安否確認
3. 早期の事業復旧と継続

また、ICTを活用した業務支援ツールの導入も重要です。訪問看護ステーションあんどでは、災害対策機能を備えた「iBow」というクラウド型電子カルテを導入しました。このツールは、どこからでも情報にアクセスできるため、災害時にも看護ケアを継続できる実効性があります。

iBowの特徴

- ハザードマップ表示: 利用者の住所からクリック一つで地域のハザードマップを閲覧でき、災害リスクや避難所を事前に把握しやすくなっています。
- 緊急時のリスト作成: インターネットが不通になっても利用者の緊急連絡先やトリアージ表を作成でき、支援優先度に応じてグループ分けが可能です。これにより、災害時の安否確認がより効果的に行えます。

実体験からの学び

被災の経験から、浅沼さんは「情報がなければ、いのちを護る判断もケアもできない」と強く語ります。災害に備えるためのICT化は、単なる効率化に留まらず、訪問看護の質を確保するための重要な要素です。

これからの訪問看護のあり方

訪問看護ステーションあんどでは、今後も「訪問看護を止めない」という姿勢を貫き、地域医療のインフラとしての役割を果たしていきます。いのちと向き合う現場を支える企業として、eWeLLもまた、備えを充実させ、災害時にも安心して訪問看護を提供できる体制を整えていく所存です。

ぜひ、備えとBCPの見直しを考える機会として、訪問看護の現状について深く考えてみてください。